2026.03.09

日清食品ホールディングス

お知らせ

日清食品ホールディングスが「健康経営銘柄2026」に初選定
「健康経営優良法人2026 (ホワイト500)」にはグループ4社が8年連続で認定

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日清食品ホールディングス株式会社 (社長・CEO:安藤 宏基) は、経済産業省と東京証券取引所から「健康経営銘柄2026」に初めて選定されました。また、子会社である日清食品株式会社、日清食品チルド株式会社、日清食品冷凍株式会社とともに、経済産業省と日本健康会議から「健康経営優良法人2026 (ホワイト500)」に8年連続で認定されました。

経営的な視点で考えた戦略的な健康経営への取り組みが評価されました
経済産業省と東京証券取引所は、従業員などの健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践している上場企業を「健康経営銘柄」として選定しています。また、経済産業省と日本健康会議は、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する「健康経営優良法人認定制度」を推進しています。
日清食品グループは、創業者の安藤 百福 (あんどう ももふく) が掲げた「美健賢食 (びけんけんしょく)」(美しく健康な体は賢い食生活から) の精神に基づき、全社員が心身の健康を保持・増進し、能力を最大限に発揮しながら業務にあたることを、経営における最重要課題の一つに位置付けています。さらに、2018年8月に「日清食品グループ健康経営宣言」を策定し、健康経営を戦略的に推進しています。
具体的には、産業保健体制を強化するために、生活習慣病の早期発見、早期治療を目的に、法定健診を上回る項目数で健康診断を実施しているほか、産業医、保健師、看護師による健診結果の分析や保健指導、健康相談を行っています。また、大学とともにウェアラブルデバイスを活用した共同研究を進め、運動によって心理的不安*1が軽減することを実証しました。この実証結果に基づくプログラムを提供し、社員の運動を促進しています。さらに、生理痛やPMS (月経前症候群)、不妊、妊娠・出産など、ライフステージによって生じる健康課題の解決につながる施策として、低用量ピル処方の費用補助、妊活やキャリア、更年期に関する相談サービスの提供にも取り組んでいます。ほかにも、エンゲージメント*2調査の結果に基づく労働環境づくりや男性育児休業の取得推進など、社員のライフイベントとキャリアの両立を支援しています。
こうした取り組みが評価され、「健康経営優良法人2026」の大規模法人部門において、当社は「健康経営銘柄」に選定され、グループ4社は「ホワイト500」に認定されました。
日清食品グループは、社員の生活に寄り添った健康増進活動の支援や、社員が健康に働ける労働環境づくりに向けて、これからも積極的に健康経営を推進していきます。

「日清食品グループ健康経営宣言」について

日清食品グループでは、「日清食品グループ健康経営宣言」を2018年8月に策定しました。日清食品ホールディングスの代表取締役社長・CEOの安藤 宏基が責任者となり、社員の心身の健康保持・増進に向けたさまざまな取り組みを戦略的に推進しています。

日清食品グループ健康経営宣言
「美健賢食」-美しく健康な体は賢い食生活から-
食を通じてお客さまの健康づくりに貢献することは、私たちの大きなミッションの一つです。
そのためには、まず社員が健康でなければなりません。
当社グループは、社員の心身の健康保持・増進を、重要な経営課題と位置付けます。
社員の自主的な健康活動を期待し、会社はこの積極的支援や、社員が健康に働ける労働環境づくりに、取り組んでいきます。

「健康経営銘柄」について

経済産業省と東京証券取引所が共同で、従業員などの健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する上場企業を「健康経営銘柄」として選定する取り組みです。長期的な視点から企業価値の向上を重視する投資家に対し、魅力ある企業として紹介することを通じて、企業による健康経営の取り組みを促進することを目指しています。

「健康経営優良法人認定制度」について

経済産業省と日本健康会議が主催する、特に優良な健康経営を実践している大規模法人や中小規模法人などを顕彰する制度です。このうち大規模法人部門の上位500法人を「ホワイト500」と呼んでいます。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業、金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けられる環境の整備を目指しています。

「日本健康会議」について

少子高齢化が急速に進展する日本において、国民一人一人の健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援の下、実効的な活動を行うために組織された活動体です。経済団体、医療団体、保険者などの民間組織や自治体が連携し、職場、地域で具体的な対応策を実現していくことを目指しています。

*1 将来への漠然とした恐れや悩み、心配事が頭から離れず、心や体が安定しない状態のこと。新版STAI (State−Trait Anxiety Inventory) 状態・特性不安検査で測定。
*2 仕事に誇りとやりがいを感じ、高い熱意を持って取り組み、活力に満ちていきいきと働いている状態。

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