社会貢献

考え方

人や社会に役立つことは何かを考え続け、人々の食を満たすことで社会に貢献し続けた創業者・安藤百福。
日清食品グループは、創業者の思いを受け継ぎ、50年間に100の「未来のためにできること」を行う社会貢献活動「百福士プロジェクト」をはじめ、製品を活用した災害支援や飢餓撲滅支援などに力を入れています。

次世代支援

子どもたちへの支援

途上国の子どもたちへの給食支援

途上国では、子どもの5人に1人が慢性的な栄養不良に苦しんでいます。日清食品、日清食品冷凍、日清シスコ、日清ヨーク、ぼんちは、途上国の学校に給食を提供する「国連WFPレッドカップキャンペーン」に参加し、対象製品の売り上げの一部を寄付しています。他にも、当社グループでは、「百福士プロジェクト」や各種協賛イベントを通じて、途上国への学校給食支援に取り組んでいます。

「国連WFPレッドカップキャンペーン」への寄付額

2012年度からの累計金額
約3億9800万円
  • 対象製品は、日清食品の「チキンラーメン」「チキンラーメンどんぶり」「0秒チキンラーメン」、日清食品冷凍の「冷凍 日清 チキンラーメン 金の炒飯」、日清シスコの「シスコーン フロスト」「シスコーン サクサクリング チョコ」、日清ヨークの「十勝のむヨーグルト プレーン 900g」「十勝のむヨーグルト ブルーベリー 900g」「十勝のむヨーグルト 糖質off 900g」「十勝のむヨーグルト 1日分の鉄分 900g」、ぼんちの「4パック ピーナツあげ」

ベルマーク運動を通じた教育環境の整備

日清食品は、ベルマークを付けた製品を1961年から販売しています。ベルマーク運動は、ベルマーク教育助成財団が推進する、企業と消費者が協力して学校への教育設備や教材を提供する運動です。マークに付いている点数は1点当たり1円と換算し、学校に必要な教材備品の購入資金として使用されます。

ベルマークの集票点数 (寄付)

2025年度
7,892,516点
  • ベルマークを付けた製品は、日清食品の「チキンラーメン」「チキンラーメン Mini」「チキンラーメンどんぶり」「0秒チキンラーメン」「出前一丁」「日清焼そば」「日清焼そば 大盛1.5倍」「日清焼そばU.F.O.」「日清ラ王 袋麺」「日清のラーメン屋さん」

食育

日清食品は、小学生を対象にした「チキンラーメン Oishiiしょくいくスクール」を2008年から全国各地で開催しています。2026年5月までに累計13,371名が参加しました。
このスクールでは、実際に小麦粉をこね、麺をのばし、蒸した後に味付けする工程を体験してもらいながら、世界初のインスタントラーメン「チキンラーメン」がどのように作られているのかを紹介します。さらに、栄養バランスについてわかりやすく説明した後、実際に栄養バランスを考えながら「チキンラーメン」に具材をトッピングしてもらうことで、“食べ物を選ぶ力”を養うきっかけを提供しています。

災害支援

WINAを通じた災害時の食料支援

自然災害などの有事の際、インスタントラーメンは有用な支援物資となります。日清食品グループは、WINA (世界ラーメン協会) を通じて、災害時の食料支援に取り組んでいます。
2004年12月から2025年12月までの間に、延べ82社の会員企業や赤十字社などの組織と連携し、約800万食のインスタントラーメンを被災地に寄贈しました。

WINAによる食料支援

直近5年間 (2021年度から2025年度まで) の支援内容は、以下のとおりです。

時期 災害 提供食数
2021年 12月 フィリピンでの大型台風 カップヌードルなど10万食
2022年 12月 インドネシア地震 激辛pas10万食
2023年 11月 ハワイ州マウイ島山火事 Top Ramen15万食
2024年 8月 メキシコ州洪水 日清ラーメンアジア10万食
2025年 7月 フィリピン大型台風・モンスーン Paylessなど10.1万食
12月 インドネシアスマトラ島土砂崩れ カップヌードル3.5万食

世界ラーメン協会 (WINA)

インスタントラーメン業界の発展と世界の食生活への貢献を目的に、日清食品の創業者である安藤百福が提唱し1997年に設立された業界団体です。加盟する企業や団体向けに「世界ラーメンサミット」や「食の安全安心部会」を開催するほか、インスタントラーメンを通じた災害支援活動を実施しています。2026年4月現在、20の国と地域から104の企業・団体が加盟しており、日清食品ホールディングス 代表取締役社長・CEO 安藤宏基が会長を務めています。また、日清食品ホールディングスの社員が協会事務局として運営を担っています。

世界ラーメン協会 (WINA)

飢餓撲滅支援

国連WFP協会を通じた飢餓撲滅支援

国連によると、世界では最大7億2000万人が飢餓に苦しんでいます。日清食品グループは、創業者精神の一つである「食足世平」(食が足りてこそ世の中が平和になる) に基づき、国連WFP協会の活動を積極的に支援しています。
従業員や一般の方々に対する飢餓問題の啓発にも取り組んでおり、製品の売り上げの一部を国連WFPに寄付しているほか、チャリティーイベント「WFPウォーク・ザ・ワールド」にも協賛しています。2025年度は国連WFP協会に対して約6000万円の寄付を行い、2011年以降の累計寄付金額は約9億3500万円となりました。

国連WFP協会

飢餓と貧困をなくすことを使命とする国連の食料支援機関。災害や紛争時の緊急支援、栄養状態の改善、学校給食の提供などを活動の柱に、毎年平均80カ国で約1億人に食料を支援しています。「国連WFP」は、国連機関「WFP国連世界食糧計画」と、それを支援する認定NPO法人「国連WFP協会」の総称です。日清食品ホールディングス 代表取締役社長・CEO 安藤宏基が会長を務めるとともに、日清食品ホールディングスから2名が運営スタッフとして出向し、活動を支援しています。

国連WFP

製品寄贈を通じた支援

当社グループは、フードバンクをはじめとした団体や施設に製品を寄贈しています。

2025年度の製品寄贈
社名 提供数
日清食品ホールディングス 15,003食
日清食品 186,185食
明星食品 15,552食
日清シスコ 2,735食
ハンガリー日清 729,127食
ドイツ日清 2,248,687食
米国日清 2,101,146食
明星U.S.A. 576食
メキシコ日清 398,400食
インドネシア日清 2,580食

安藤財団

安藤財団 (安藤スポーツ・食文化振興財団)

日清食品の創業者・安藤百福が私財を提供して1983年に設立した公益財団法人です。「食とスポーツは健康を支える両輪である」を理念に掲げ、スポーツの支援や自然体験活動の普及に取り組んでいます。さらに、体験型食育ミュージアムの運営、新しい食の創造につながる研究や開発を奨励する表彰事業も実施しています。日清食品グループは安藤財団の理念に賛同し、その活動を積極的に支援しています。

安藤財団

体験型食育ミュージアム

安藤財団は、体験型食育ミュージアム「カップヌードルミュージアム」(正式名称:安藤百福発明記念館) を、大阪府池田市と神奈川県横浜市の2拠点で運営しています。日清食品の創業者・安藤百福の「クリエイティブシンキング=創造的思考」や発明・発見の大切さを楽しく学べる施設です。
館内には、インスタントラーメンの発明や発展に関する展示のほか、小麦粉をこねるところからはじめる「チキンラーメンファクトリー」、スープや具材を選び世界で一つだけのオリジナルカップヌードルを作る「マイカップヌードルファクトリー」などの体験工房もあります。

  • 上段:カップヌードルミュージアム 大阪池田
  • 下段:カップヌードルミュージアム 横浜
累計 2025年度
カップヌードルミュージアム
大阪池田
1271万人
(1999年~)
65万人
カップヌードルミュージアム
横浜
1324万人
(2011年~)
99万人

スポーツ支援

安藤財団は、2015年からは日本陸上競技連盟と協力し、若手陸上競技選手の海外挑戦を支援する「安藤財団グローバルチャレンジプロジェクト」を実施しています。国際大会でメダル獲得を目指す満16歳以上の実業団に属さない個人を対象に、学校の長期休暇などを活用し、世界のトップ選手が集う環境で経験を積むことを支援するものです。
また、日本バスケットボール協会と協力して「U18日清食品リーグ」を2022年に新設し、高校生世代のバスケットボール界の育成、強化、普及を支援しています。これまで、U18世代の大会はトーナメント形式が中心でしたが、リーグ戦形式は一定の試合数を確保できるだけでなく、あらかじめ試合日程や対戦相手が決まっていることから、試合に向けた質の高い準備が可能になります。プロ選手と同様の競技環境が用意されることは、U18世代のさらなる競技力向上につながります。
さらに、2023年からは日本テニス協会が主催する「安藤財団グローバルチャレンジJr.テニス」を支援しています。将来、世界で活躍する可能性を秘めた選手の発掘や、トップアスリートとして求められる資質を早期に習得することを目的に、47都道府県から11歳の男女各1名 (計94名) を対象に国内キャンプの開催や海外派遣などを行うプログラムです。国内外で活躍するトッププレイヤーとの交流会やレジェンドコーチによる少人数指導、アスリートとしての心構えを習得する研修会を実施しています。

新しい食の創造を支援する「食創会」

安藤財団は、日清食品の創業者・安藤百福が掲げた「食創為世」(食を創り世の為につくす) の理念に基づき、新しい食の創造を推し進め、食品産業の発展に貢献することを目的とする「食創会」を1996年に設立しました。
「食創会」では、食科学の振興ならびに新しい食品の創造開発に貢献する独創的な研究者、開発者および起業家を表彰する「安藤百福賞」を制定しています。「大賞」には1000万円、「優秀賞」には300万円、若手研究者や中小企業の開発者を対象とした「発明発見奨励賞」には200万円を副賞として贈呈し、研究者や起業家の活動を支援しています。

食科学の発展を担う大学院生への給付型奨学金

安藤財団は、「食科学のイノベーションをコロナ禍で停滞させてはならない」との思いから、食科学の発展に寄与する研究に取り組む大学院生を支援する給付型奨学金「日清食品・安藤百福 Scholarship」を日清食品とともに創設しました。2021年度から大学院生100名に年100万円の奨学金給付を開始し、今後も食科学の発展や振興を担う人材育成を支援していきます。

食文化の向上につながる調査研究

安藤財団は、「食」と「ウェルビーイング」の関係性を世界で初めて明らかにした研究調査報告「Recipes for Wellbeing Report」(食とウェルビーイングの関係性レポート) と、関係性の強さを改めて立証した2023年版研究調査レポート「Nourishing Wellbeing」を日清食品と共同で発表しました。調査収集したデータを広く公開することにより、「ウェルビーイング」の向上につながる「食」のあり方を大学や国際機関などと連携しながら探究していきます。

自然に親しむ機会の創造

安藤財団は、「自然体験活動は子どもたちの創造力、チャレンジ精神を育む」との考えに基づき、自然体験活動の普及と活性化を図ることを目的に、「安藤財団 自然体験企画コンテスト (旧:トム・ソーヤースクール企画コンテスト)」を2002年から開催しています。このコンテストでは、全国の学校や団体から公募したユニークで創造性に富んだ自然体験活動の企画案を選考し、学校や団体に実施支援金を贈呈しています。さらに、学校や団体から提出された実施報告書を審査し、優秀な団体を表彰しています。コンテストの結果や表彰団体の活動内容は、ウェブサイトで公開しています。

また、2010年5月に長野県小諸市に設立した「安藤百福記念 アウトドア アクティビティセンター (略称:安藤百福センター)」は、アウトドア活動の普及と活性化を目的とした専門施設です。浅間連峰を一望できる標高700mの里山に建ち、研修や交流の場として利用されています。

さらに、「歩く」ことが自然体験活動の基本であるとの考えに基づき、ロングトレイルの普及や振興を支援しています。「安藤百福センター」内に日本ロングトレイル協会の事務局を設置し、沖縄から北海道までを縦断する全長約1万㎞の「JAPAN TRAIL」構想を支援しています。

百福士プロジェクト

日清食品グループは、社会貢献活動への取り組みに熱心だった創業者・安藤百福の志を受け継ぎ、創業50周年にあたる2008年から「百福士プロジェクト」をスタートさせました。2058年までの50年間に、100の「未来のためにできること」を実行していく社会貢献活動です。

百福士プロジェクト

外部評価

日清食品グループのサステナビリティ / ESGの取り組みに対する社外からの評価を紹介します。

外部評価