人材開発

方針

日清食品グループは、常に新しい食の文化を創造し続ける「食文化創造集団」として、環境・社会課題を解決しながら持続的成長を果たすことを目指しています。中長期成長戦略においても、「戦略を支える人材 / 組織基盤の変革」を重要テーマに掲げ、新しい食の文化を創造し続けるイノベーティブな組織を実現することを目指し、創造的な組織・人材づくりに関するさまざまな取り組みを実施しています。

取り組み

社員研修制度

対象:日清食品籍の社員 (日清食品ホールディングス、日清食品チルド、日清食品冷凍などへ出向している社員を含む)

新規入社者オンボーディング

新卒入社者向け研修 新卒入社者を対象に、創業者理念、各部署の業務内容に加え、ビジネスマナーやパソコンスキルなど、社会人としての基礎知識やスキルを学ぶための研修を実施しています。さらに、配属後は各部門で求められる知識やスキルを習得するための部門別研修を実施しています。
キャリア入社者向けオンボーディング キャリア入社者を対象に、いち早く組織になじみ活躍できるようサポートする研修を実施しています。会社の歴史や創業者理念、組織構造、社内制度などを学んでもらいます。

階層別研修

2年次、3年次研修 新卒入社2・3年目の社員を対象に、自律的なキャリア形成を支援するための研修を実施しています。2年次研修では実務に必要なスキルを習得し、3年次研修では中長期的なキャリアビジョンの描き方を学んでもらいます。
係長マネジメント研修 新たに係長になった社員および係長としてキャリア入社した社員を対象に、集合研修とeラーニングを組み合わせた研修を実施しています。業務遂行者から組織管理・監督者への移行を促し、マネジメントスキルを習得してもらいます。
新任管理職研修 / アウトドア研修 新たに管理職となった社員を対象に、管理職としてのマインドセット習得を目的としたアウトドア研修と、スキル・知識の習得を目的とした座学研修を実施しています。マネジメント能力や部下の主体性を引き出すコーチングスキル、リーダーシップを発揮するために必要なスキルを習得してもらいます。
セルフデザインセミナー 組織の中核を担う40代後半の社員を対象に、今後の人生設計を考えるセミナーを開催しています。自分自身のこれまでの経験を振り返り、組織の中での役割や自分自身の強みを見直す機会を設けるとともに、今後のキャリア形成やライフプラン、マネープランに関する情報を提供しています。

自己啓発 / 資格取得支援制度

各種オンライン通信講座 社員が能動的に新たな考えや知識を習得し、自身の能力開発やスキルアップを図ることを目的に、自己啓発の機会を提供しています。200以上の通信教育講座、オンライン英会話レッスン、オンライン学習サービスを提供し、修了した社員には講座受講費用の半額を補助しています。2025年度は500名超の社員が人材開発部提供の自己啓発支援プログラムを受講しました。
そのほか、社員の自律的な学びを支援することを目的に、動画教材や研修情報を確認できる学びのプラットフォームとして「NISSIN ACADEMY Learningサイト」を展開しています。
また、資格取得支援制度として会社が認める高度な資格を取得する際には、その費用を補助しています。
英語力診断テスト 社員の英語力向上を支援するため、オンラインの診断テストを提供し、受験費用を会社が全額負担しています。
ハンズアップ研修 部署や等級に関係なく社員の学びを支援するハンズアップ研修を実施しています。社内講師によるビジネススキル向上のための講座を開催しているほか、社外の公開講座への参加費用を補助しています。

選抜型研修制度

部門アカデミー 各部門の次世代リーダーを育成するための研修を実施しています。2024年度は、マーケティング、セールス、SCM部門で、2025年度はマーケティング部門で選抜型研修を実施しました。
ネクストリーダー養成ゼミ 将来の経営幹部を目指す社員(非管理職)を対象に、全社視点で物事を捉える力や、自ら課題を見出し解決へ導く力を身につける研修を実施しています。同じ志を持つ仲間と切磋琢磨しながら、次世代のリーダーに求められるスキルやマインドセットを養います。
成長ドライバーズ 次世代の経営幹部を継続的に輩出する仕組みづくりに取り組んでいます。将来の当社グループの成長を牽引する社員 (管理職層) を経営幹部候補として位置づけ、育成・モニタリング・タフアサインメント※を3年間 (想定) 実施するプログラムを2024年度から実施しています。
社外研修派遣 次世代のグループ経営幹部の育成を目的に、複数の社外研修への派遣を実施しています。変化の激しい時代において、経営に必要なビジネススキルや教養の習得、経営経験者からの学びや異業種の経営幹部同士の交流などを通じて、経営者としての視座・リーダーシップ・マインドセットを形成することを狙いとしています。
  • ※メンバーが持つスキルや経験から見てハードルの高い課題や仕事を割り当てることで、急速な成長を促す人材育成法

デジタルリテラシー研修

日清食品グループは、2024年より「DIGITALIZE YOUR ARMS」をスローガンに掲げ、デジタルを高度に活用することで、業務の在り方そのものを変革する「デジタライズ」を推進しています。
その一環として同年には、デジタル人材の育成を目的とした教育プログラム「NISSIN DIGITAL ACADEMY」を立ち上げました。従業員※のデジタルに関する理解と活用力の向上を通じて、業務効率化や新たな価値の創出につなげています。「生成AI」「サイバーセキュリティ」「デジタルリテラシー」「アプリ活用」「システム開発」「データサイエンス」「デザイン思考」「プロジェクトマネジメント」の8領域に対し、ITプラットフォームが事務局を担い、企画運営を行っています。

  • ※対象:国内の日清食品グループ会社で働くすべての従業員 (契約社員、派遣社員、パート従業員を含む)

NISSIN-HUB

日清食品ホールディングスでは、部署の枠を越えて、多様な経験や知見を持つ従業員や部署との対話によるつながりを構築するプラットフォーム「NISSIN-HUB」を開設しています。従業員や部署が関心を持つテーマや目指す方向性に応じて、他部署の担当者とのマッチングを行い、個人またはチームで面談・交流する機会を提供しています。これにより、一人ひとりの自律的なキャリア形成を支援するとともに、マッチング先の業務への理解を深め、組織の活性化につなげています。

公正な評価

評価制度

日清食品ホールディングスでは、⽬標の達成度合いと能⼒に応じた評価をもとにした公正な処遇が行われ、社員⼀⼈ひとりが成⻑実感を得られる環境の整備を進めています。組織 (所属部門) 目標に加え、社員一人ひとりが組織目標の達成に貢献しつつ、社員自身の成長にもつながる挑戦的な個人目標を設定し、その達成度合いを評価する個人目標管理制度※を実施しています。
個人目標は、内容と達成時期を上司とすり合わせながら半期ごとに設定します。非管理職の評価については、成長実感会議によって最終決定します。会議は上期と下期の年2回実施し、設定した個人目標および組織目標の達成状況や組織横断的な活動の実績について、部門の全管理職で議論し評価を決定しています。また、成長実感会議では、社員の強みや課題、次の成長に向けた育成プランについても議論し、評価とともに上司との1on1を通じてフィードバックすることで、社員のさらなるステップアップに繋げています。管理職については、直属の上司による業績と能力の評価に加え、所属部門の部下、同僚、業務に関係する社員からの多面評価を採用することで公正さを担保しています。
また、日々の業務や将来のキャリア形成など幅広く社員のモチベーションやパフォーマンス向上につながる対話の場として、上司と月1回の1on1ミーティングを奨励しています。

  • ※対象:日清食品籍の社員 (日清食品ホールディングス、日清食品チルド、日清食品冷凍などへ出向している社員を含む)。ただし、日清食品の工場勤務者および国内外出向者など一部の部門は除く。

公募制度

日清食品ホールディングスでは、社員が自身の成長やキャリアの実現に向けて、自身の意志で希望した職務・ポストに応募できる公募制度を設けています。2025年度は58名が本制度を利用しました。

表彰制度

当社グループのブランド価値向上に貢献した社員を表彰する「NISSIN CREATORS AWARD」を開催しています。「優秀賞」「優良賞」「アイデア賞」「努力賞」「小さなサクセス賞」に加え、社員の投票によって選出する「従業員特別賞」を設けています。2025年度は、513件の応募の中から「優秀賞」6件、「優良賞」16件、「アイデア賞」53件、「努力賞」141件を選出し、受賞者には表彰状と報酬金を贈呈しました。2025年度は過去最高の応募件数となり、国内に限らず海外からも多数の応募がありました。

日清流Job型 (対象 : 管理職)

社員が自身のキャリアプランを描きやすいよう、ジョブ・ディスクリプション (JD) に職務内容や就任基本要件などを明記し、全社員に公開しています。また、JDと評価制度を連動させ、評価基準を明確にすることで、公正な評価と適切なスキル開発につなげていきます。
さらに、多様化する就労観に応えるため、従来のマネジメントコースに加え、高度な専門性を生かせるプロフェッショナルコースを設けています。社員のキャリアプランの選択肢を広げ、適所適材の実現を目指しています。

関連データ

当社グループのESG (環境、社会、ガバナンス) に関する定量情報は、ESGデータブックにまとめています。