健康経営 | 日清食品グループ

NISSIN流健康経営カラダとココロをサポートデバイス×運動で効率的にサポート！社員食堂で健康的な食生活！

日清食品グループは、創業者の安藤百福が掲げた「美健賢食びけんけんしょく＝美しく健康な体は賢い食生活から」の精神に基づき、全社員が心身の健康を保持・増進し、能力を最大限に発揮しながら業務にあたることを、経営における最重要課題の一つに位置付けています。2018年8月には「日清食品グループ健康経営宣言」を策定し、健康経営を戦略的に推進しています。

健康の保持・増進には、適度な運動が大切とされています。
日清食品グループでは、デバイスやデータを活用したプログラムを提供し、社員の運動促進に取り組んでいます。
また、運動量や運動の効果をデータで“見える化”することで、社員一人ひとりが自身の健康と向き合えるように支援しています。

デバイスを使って
健康を“見える化”

日清食品グループでは、社員にスマートフォンやApple Watchなどのデバイスを貸与し、日々の運動量などのデータを通じて、自身の身体の状態を把握できる仕組みを整えています。これにより、日常生活の中で1日の運動量を意識するきっかけが生まれています。

また、これらのデバイスを活用した研究や検証にも取り組んでいます。慶應義塾大学との共同研究では、デバイスで収集したデータなどを解析し、運動によって心理的不安が軽減されることを実証しました。さらに、運動と脳機能の関係性を検証する「運動×脳年齢検証企画」では、継続的な運動が脳の活性化につながることが分かりました。こうした研究や検証の成果は、社員の運動促進プログラムに活用しています。

「日清食品グループと慶應義塾大学医学部のWell-beingに関する共同研究」の詳細はこちら
「運動×脳年齢検証企画」の詳細はこちら

健康づくりの第一歩は、自分の身体の状態を知ること。
日清食品グループでは、全国の拠点で、ユニークな健康測定イベントを外部団体とも連携しながら実施しています。
体力測定はもちろん、睡眠、口内の健康状態など、通常の健康診断とはひと味違う観点から、
社員が気軽に健康と向き合えるさまざまな機会を提供しています。

健康・体力測定を“イベント化”

日清食品グループでは、健康測定や体力測定を、社員が気軽に参加しやすいイベントとして実施しています。毎年開催している健康測定イベントでは、血管年齢や骨の健康度など、健康診断の検査項目には含まれていない項目も測定できるようにしています。また、2025年10月には、東京都主催のイベント「東京スポーツドッグ」に参加し、社員が体力測定できる機会を提供しました。反復横とびや上体起こしなどの種目を通じて、自身の身体機能を確認してもらいました。これらのイベントでは、保健師や専門家が測定結果をフィードバックし、社員が通常の健康診断では見えにくい自身の健康状態や身体機能を把握できるよう支援しています。

健康づくりに欠かせないのが、毎日の食生活を整えることです。
日清食品グループは、社員の健康が企業の生産性やクリエイティビティの向上につながると考え、
働きがいのある職場づくりの一環として食を通じた健康支援を推進しています。

社員食堂で「完全メシ」メニューを提供

日清食品ホールディングス (東京本社、the WAVE) の社員食堂では、おいしさに加えて、栄養バランスにもこだわったメニューを提供しています。その一つが、33種類の栄養素とおいしさの完全なバランスを追求した「完全メシ」メニューです。社員が日常的に利用する場所だからこそ、栄養を意識しながらメニューを選べる環境を整えるとともに、食事を通じて健康意識を高める機会としても活用しています。

また、社員食堂には「冷凍完全メシ DELI」シリーズを購入できるスタンドを設置し、営業時間外でも栄養バランスに配慮した食事をとれるよう支援しています。

“食生活”を見直す、多面的なサポート

社員食堂でのメニュー提供に加え、「完全メシ」のおにぎりを朝食として社員に配布する取り組みや、栄養などの知識を共有するセミナー、野菜の推定摂取量を測定するイベントなども行っています。正しい食生活に関する学びの場を提供するとともに、日々の食事を見直すきっかけづくりを進めています。

朝食の配布 | 朝食欠食率の改善のために「冷凍完全メシDELI おにぎりを」配布

日清食品グループは「はたらく環境」の整備にも力を入れています。
24時間の相談窓口の設置や、産業医や保健師による保健指導の実施、ライフステージに応じた課題解決の支援など、
社員一人ひとりが安心して長く働き続けられる職場づくりを目指しています。

産業保健体制の強化

日清食品グループは、社員やその家族が心身の健康について24時間いつでも相談できる窓口を設置しています。また、全国の拠点には産業医や保健師を配置し、社員に保健指導を直接行える体制を構築しています。さらに、保健師の増員などを通じて産業保健体制の強化も進めています。こうした体制のもと、ストレスの度合いが高いと判断された社員の精神的な不調の早期発見とケアを行うなど、社員の健康状態の把握と適切なサポートにつなげています。