GRIスタンダード対照表
当ウェブサイトは、GRI (Global Reporting Initiative)「サステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。
一般開示項目
| 開示事項 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| 組織のプロフィール | ||
| 102-1 | 組織の名称 | 企業情報 |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | |
| 102-3 | 本社の所在地 | |
| 102-4 | 事業所の所在地 | |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | 企業情報 |
| 102-6 | 参入市場 | |
| 102-7 | 組織の規模 | |
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | データ集 |
| 102-9 | サプライチェーン | サプライヤーマネジメント |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | コンプライアンス |
| 102-12 | 外部イニシアティブ | |
| 102-13 | 団体の会員資格 | データ集「業界やイニシアティブへの賛同」 |
| 戦略 | ||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | |
| 倫理と誠実性 | ||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | |
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | コンプライアンス推進体制 |
| ガバナンス | ||
| 102-18 | ガバナンス構造 | |
| 102-19 | 権限移譲 | コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方及び資本構成、企業属性その他の基本情報 |
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | |
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | 株主その他の利害関係者に関する施策の実施状況 |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | |
| 102-25 | 利益相反 | コーポレート・ガバナンス体制 |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ推進体制 |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方及び資本構成、企業属性その他の基本情報 |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | コーポレート・ガバナンス体制 |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | |
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | 内部統制システム等に関する事項 |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方及び資本構成、企業属性その他の基本情報 |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ委員会の設置 |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | 内部統制システム等に関する事項 |
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | － |
| 102-35 | 報酬方針 | コーポレート・ガバナンス報告書 |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | － |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | － |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | － |
| ステークホルダー・エンゲージメント | ||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | ステークホルダーとの対話機会 |
| 102-41 | 団体交渉協定 | 労使関係 |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | ステークホルダーとの対話機会 |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | |
| 報告実務 | ||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | マテリアリティ |
| 102-48 | 情報の再記述 | － |
| 102-49 | 報告における変更 | － |
| 102-50 | 報告期間 | |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | |
| 102-52 | 報告サイクル | 年次 |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | 中核準拠 |
| 102-55 | GRI内容索引 | 本表 |
| 102-56 | 外部保証 | |
| マネジメント手法 | ||
| 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | マテリアリティ |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | サステナビリティ推進体制 |
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | |
経済
| 開示事項 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| 経済パフォーマンス | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 気候変動リスクと水リスクへの対応 |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | － |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | － |
| 地域経済での存在感 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率 (男女別) | － |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | 海外事業会社における現地国籍の管理職者比率 |
| 間接的な経済インパクト | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | 地域・社会への貢献 |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | － |
| 調達慣行 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | － |
| 腐敗防止 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | コンプライアンス推進体制 |
| 反競争的行為 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | なし |
環境
| 開示事項 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| 原材料 | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | データ集 |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | |
| エネルギー | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | データ集 |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | － |
| 302-3 | エネルギー原単位 | － |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | データ集 |
| 水 | ||
| 303-1 | 水源別の取水量 | データ集 |
| 303-2 | 取水によって著しい影響を受ける水源 | － |
| 303-3 | リサイクル・リユースした水 | データ集 |
| 生物多様性 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | 生物多様性の保全 |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 生物多様性の保全 |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | 生物多様性の保全 |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | |
| 大気への排出 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ1) | データ集 |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ2) | |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ3) | |
| 305-4 | 温室効果ガス (GHG) 排出原単位 | |
| 305-5 | 温室効果ガス (GHG) 排出量の削減 | |
| 305-6 | オゾン層破壊物質 (ODS) の排出量 |
－ (参考：フロンへの対応) |
| 305-7 | 窒素酸化物 (NOx) 、硫黄酸化物 (SOx) 、およびその他の重大な大気排出物 | データ集 |
| 排水および廃棄物 | ||
| 306-1 | 排水の水質および排出先 | データ集 |
| 306-2 | 種類別および処分方法別の廃棄物 | |
| 306-3 | 重大な漏出 | 環境汚染防止 |
| 306-4 | 有害廃棄物の輸送 | － |
| 306-5 | 排水や表面流水によって影響を受ける水域 | － |
| 環境コンプライアンス | ||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | 環境汚染防止 |
| サプライヤーの環境面のアセスメント | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤーマネジメント |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | |
社会
| 開示事項 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| 雇用 | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | データ集 |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | － |
| 401-3 | 育児休暇 | データ集 |
| 労使関係 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | 労使関係 |
| 労働安全衛生 | ||
| 403-1 | 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 | 労働災害の防止 |
| 403-2 | 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 | |
| 403-3 | 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者 | |
| 403-4 | 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項 | － |
| 研修と教育 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 人材育成 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | |
| ダイバーシティと機会均等 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ダイバーシティ＆インクルージョンの推進 |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | データ集 |
| 非差別 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 通報相談内容と対応事例 |
| 結社の自由と団体行動 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 人権リスクの特定とデューデリジェンス、サプライヤーへの対応 |
| 児童労働 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 人権リスクの特定とデューデリジェンス、サプライヤーへの対応 |
| 強制労働 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 人権リスクの特定とデューデリジェンス、サプライヤーへの対応 |
| 保安慣行 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | － |
| 先住民族の権利 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | － |
| 人権アセスメント | ||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | 人権リスクの特定とデューデリジェンス |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | 社員への啓発 |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | － |
| 地域コミュニティ | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 地域・社会への貢献 |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト (顕在的、潜在的) を及ぼす事業所 | － |
| サプライヤーの社会面のアセスメント | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤーマネジメント |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | |
| 公共政策 | ||
| 415-1 | 政治献金 | 公正な取引の徹底 |
| 顧客の安全衛生 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | 製品の安全確保 |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 製品回収 |
| マーケティングとラベリング | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | － |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | － |
| 顧客プライバシー | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 顧客情報の漏えい件数 |
| 経済社会面のコンプライアンス | ||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | コンプライアンス推進体制 |