A．日清食品グループの分析結果を客観的に捉えるため、同様の分析を実施している他社と、望ましい相関の割合を比較すると、環境（E）項目で自社29.3%、他社平均18.6%、社会（S）項目で自社42.1%、他社平均16.0％、ガバナンス（G）項目でも自社21.4%、他社平均17.2%との結果となり、前回結果と同様にすべて他社平均を上回りました。この結果から、自社は企業価値へ寄与するESG取り組みの割合が多いことがわかります。
また、「企業価値を向上させるESG指標TOP30^※5」他社平均数値と自社の数値の比較も行いました。結果、自社には該当指標が28指標あり、うち15指標で有意で望ましい相関を検出することができました。なかでも何年後のPBR向上につながるのかを表す「遅延浸透効果」が他社平均より短い指標が、自社にとって企業価値向上へ即効性のある指標となります。今回の比較で遅延浸透効果が短かった指標は８指標となり、育児時短勤務や海外トレーニー制度利用者数といった人的資本関連数項目に多く見られています（図表赤字）。

2022年6月アビームコンサルティングが「柳モデル」を使用して過去に実施してきた日本企業の分析結果をまとめ、企業価値と相関が認められやすいESG指標の上位30を公表。

A．日清食品グループの価値創造プロセスにおける、資本（資本として投入し実施した施策）から、アウトカムである経済価値・社会的価値の創出が企業価値向上につながる流れを検証するため、2021年度は価値関連性分析を実施しました。価値関連性分析では、ESG指標と企業価値の相関性に加えて「ESG指標同士の相関性」を分析しており、各ESGの取り組みがどのような経路を辿り企業価値の向上につながるのか、各施策の成果である指標と企業価値向上の相関の実証をストーリーの形で示しています。それぞれの相関をみることで仮説を統計学的に実証できましたが、指標のもととなる施策、アクション単位での効果までは検証できていないという課題がありました。そこで施策への効果を定量化する試みとして、「Value Tree Analytics（VTA）」を行いました。分析に当たっては、重要度およびデータ保有粒度を加味し、人的資本領域を対象としました。

分析は人的資本領域に関する課題を、人材マネジメントプロセスを網羅する形で整理し、それらに紐づく施策が、性別・職種（部署）別にどのようなエンゲージメント要素^※7の向上につながっているか、その相関の有無を検証しました。

結果、Value Tree Analytics（VTA）により、価値創造プロセスにおける日清食品グループのValueを体現する人的資本の施策が、各部門のワークライフバランス推進等のエンゲージメントに寄与しており、アウトプット/アウトカムを創出し企業価値向上につながっていることを実証することができました。
定量化した結果を比較すると、例えば女性リーダー育成プログラムが、女性の「部署環境」「会社環境」「成長実感」といったエンゲージメント向上に大きく寄与する傾向がわかりました。これらの施策は、定着率の向上、知的資本の拡充を通じてシェアホルダー価値の向上をもたらす、重要で効果的な施策と捉えることができると考えています。

日清食品グループでは、５テーマ（働きやすさ、働きがい、部署環境、会社環境、上司）の32項目からなる従業員エンゲージメント調査を実施している。